地域を守るための黒字転換、成功に導いた成功要因とは―伊勢赤十字病院・楠田院長インタビュー



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 三重県・志摩半島で唯一の救命救急センターを持ち、救急患者を広域から受け入れる伊勢赤十字病院(伊勢市、一般651床・感染4床)では、「地域の急性期医療を守るためには今後も投資が必要。そのためには経営改善が欠かせない」と一念発起。2017年度にコスト削減と収益向上に取り組み、わずか1年で黒字転換を果たす改革を進めた楠田司院長にインタビューしました。

楠田司院長(中央)と事務部の古川亨事務部長(右から3番目)、世古口幸久副部長(左から3番目)、小薮豊企画課長(左から2番目)、西村祐企画課主事(右から2番目)、GHCの湯原淳平マネジャー (一番右)、太田衛コンサルタント(一番左)
楠田司院長(中央)と事務部の古川亨事務部長(右から3番目)、世古口幸久副部長(左から3番目)、小薮豊企画課長(左から2番目)、西村祐企画課主事(右から2番目)、GHCの湯原淳平マネジャー
(一番右)、太田衛コンサルタント(一番左)

 グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン(GHC)マネジャーの湯原淳平は、経営改善を進める事務部職員の存在が改革の成功要因になったと指摘。取材を通じて、病院事務部による院内活動とGHCによるコンサルティングの「相乗効果」が起こったことが明らかになりました。詳細は、以下のGHCホームページに掲載した記事をご覧ください。

わずか1年で収支改善し黒字転換へ、「経営改善なくして急性期は守れない」

【インタビューの主な内容】

  • 急性期病院に必要な投資と経営改善は車の両輪
  • 薬剤切り替えなどで年1.5億円のコスト削減
  • 事務部とGHCの相乗効果が成果につながった
  • 加算の最適化にチーム医療は欠かせない
  • 黒字転換を糧に、さらなる経営改善を目指す
解説を担当したコンサルタント 湯原 淳平(ゆはら・じゅんぺい)

yuhara 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルティング部門マネジャー。看護師、保健師。
神戸市看護大学卒業。聖路加国際病院看護師、衆議院議員秘書を経て、入社。社会保障制度全般解説、看護必要度分析、病床戦略支援、地域包括ケア病棟・回リハ病棟運用支援などを得意とする。長崎原爆病院(事例紹介はこちら)、新潟県立新発田病院(事例紹介はこちら)など多数の医療機関のコンサルティングを行う。「週刊ダイヤモンド」(掲載報告はこちらこちら)、「日本経済新聞」(掲載報告はこちら)などへのコメント、取材協力多数。
解説を担当したコンサルタント 太田 衛(おおた・まもる)

mamoru 株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパンのコンサルタント。
大阪大学大学院医学系研究科機能診断科学修士課程修了。大阪大学医学部発バイオベンチャー企業、クリニック事務長兼放射線・臨床検査部長を経て、GHCに入社。診療放射線技師、第一種放射線取扱主任者の資格を持ち、病床戦略、地域連携、DPC分析を得意とする。関東地方400~500床台の公的病院における病床戦略策定・機能分化実行支援などを行うほか、日本病院会が手がける出来高算定病院向け経営支援システム「JHAstis(ジャスティス)」」の分析も担当する。

 

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