健保組合加入者の5.47%は血糖、11.90%は肝機能に問題があり医療機関受診が必要―健保連



Pocket

 40-74歳の健康保険組合加入者のうち、17.97%は「血圧」が高く、32.13%は「脂質」が高く、また5.47%は「血糖値」が高く、さらに11.90%は「肝機能」が悪化しており、それぞれ医療機関の受診が必要な状態である。また職種によってこれら割合にはバラつきがあり、治療を受けている人の割合にも相当の格差がある―。

 健康保険組合連合会が11月30日に公表した、2015年度の「業態別にみた被保険者の健康状態に関する調査分析」からこういった状況が明らかになりました(健保連のサイトはこちら。企業が「従業員の心身の健康状態を保つ」ことが重視されてきており、こういったデータも活用しながら「従業員の健康づくり」に取り組むことが求められます。

17.97%は高血圧、32.13%は高脂質であり、医療機関受診が必要

 主に大企業のサラリーマンとその家族が加入する健康保険組合の連合組織である健康保険組合連合会(健保連)では、データヘルスに積極的に取り組んでいます(関連記事はこちらこちらこちらこちら)。また昨今、企業にも「従業員の健康状態を保つ」ことが求められており、今般、2015年度の加入者1347万2130人のレセプトデータと、特定健康診査受診者339万5199人(40-74歳)の健診データなどをもとに健康状態を分析しています。

まず、特定健診データから、40-74歳の加入者において▼肥満▼血圧▼脂質▼血糖▼肝機能―の状態がどのようになっているのかを分析すると、次のような状況が明らかになりました。

▼40.00%の加入者が「肥満」に該当。▽建設業49.28%▽電気・ガス・熱供給・水道業44.84%▽木製品・家具等製造業44.66%—などの業種で高く、▽労働者派遣業23.53%▽繊維製品製造業26.18%▽医療・福祉28.71%—などの業種で低い。建設業と労働者派遣業の格差は2.09倍。

なお、肥満の定義は、(1)「内臓脂肪面積が100平方cm以上」または、「内臓脂肪面積が100平方cm未満でBMI25以上」(2)内臓脂肪面積の検査値がないときは、男性では「腹囲85cm以上」または「腹囲85cm未満でBMI25以上」、女性では「腹囲90cm以上」または「腹囲90cm未満でBMI25以上」である

「血圧」の状態を見ると、16.86%が保健指導判定値に該当(収縮期130mmHg以上、拡張期85mmHg以上)し、17.97%が受診勧奨判定値に該当(収縮期140mmHg以上、拡張期90mmHg以上)。受診勧奨判定値該当者の割合は、▽木製品・家具等製造業27.44%▽飲食料品小売業26.45%▽運輸業22.93%—などの業種で高く、▽労働者派遣業10.01%▽生活関連サービス業、娯楽業13.09%▽学術研究、専門、技術サービス業13.37%—などの業種で低い。木製品・家具等製造業と労働者派遣業の格差は2.74倍。

血圧に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
血圧に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)

 
「脂質」の状態を見ると、30.72%が保健指導判定値に該当(中性脂肪:150-299mg/dL、HDLコレステロール:35-39mg/dL、LDLコレステロール:120-139mg/dL)し、32.13%が受診勧奨判定値に該当(中性脂肪:300mg/dL以上、HDLコレステロール:34mg/dL以下、LDLコレステロール:140mg/dL以上)。受診勧奨判定値該当者の割合は、▽飲食料品小売業36.54%▽建設業35.15%▽その他のサービス業33.56%—などの業種で高く、▽労働者派遣業25.87%▽教育・学習支援業25.94%▽医療、福祉29.10%—などの業種で低い。飲食料品小売業と労働者派遣業の格差は1.41倍。

脂質に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
脂質に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
 
「血糖」の状態を見ると、27.25%が保健指導判定値に該当(空腹時血糖:100-125mg/dL、HbA1c:5.6-6.4%)し、5.47%が受診勧奨判定値に該当(空腹時血糖:126mg/dL以上、HbA1c:6.5%以上)。受診勧奨判定値該当者の割合は、▽建設業7.58%▽金属工業6.66%▽木製品・家具等製造業6.40%—などの業種で高く、▽労働者派遣業2.26%▽繊維製品製造業3.16%▽教育・学習支援業4.18%—などの業種で低い。建設業と労働者派遣業の格差は3.35倍。
血糖に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
血糖に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
 
「肝機能」の状態を見ると、22.44%が保健指導判定値に該当(AST(GOT):31-50U/L、ALT(GPT):31-50U/L、γ-GT(γ-GTP):51-100U/L)し、11.90%が受診勧奨判定値に該当(AST(GOT):51U/L以上、ALT(GPT):51U/L以上、γ-GT(γ-GTP):101U/L以上)。受診勧奨判定値該当者の割合は、▽建設業16.00%▽電気・ガス・熱供給・水道業14.90%▽金属工業13.96%—などの業種で高く、▽労働者派遣業5.44%▽医療、福祉7.13%▽繊維製品製造業7.43%—などの業種で低い。建設業と労働者派遣業の格差は2.94倍。
肝機能に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
肝機能に関する、保健指導判定値の該当者の割合(上段)と受診勧奨判定値の該当者の割合(下段)
 
「メタボリックシンドローム」については、14.34%が該当し、13.72%が予備群となった。該当者の割合は、▽建設業19.69%▽木製品・家具等製造業17.68%▽金属工業17.07%—などの業種で高く、▽労働者派遣業5.64%▽繊維製品製造業8.11%▽医療、福祉8.95%—などの業種で低い。建設業と労働者派遣業の格差は3.49倍。

高脂質者の、ごく一部しかコレステロール降下剤を服用していない

 次に医療機関の受診状況を、上述の「受診勧奨判定者の状況」などと比べながら見てみましょう。

▼「血圧を下げる薬を服用している人」の割合は14.49%で、高血圧により受診勧奨判定された人の割合(17.97%)よりも低くなっています。「受診勧奨判定者割合」に比べて「降圧剤服用者割合」が小さいのは、▽飲食料品小売業(降圧剤服用者割合が11.54ポイント少ない)▽木製品・家具等製造業(同8.23ポイント少ない)▽飲食料品以外の小売業(同7.24ポイント少ない)―などです。

血圧を下げる薬を使用している者の割合
血圧を下げる薬を使用している者の割合
 
▼「コレステロールを下げる薬を服用している人」の割合は8.34%で、高脂質により受診勧奨判定された人の割合(32.13%)よりもかなり低くなっています。「受診勧奨判定者割合」に比べて「コレステロール降下剤服用者割合」が小さいのは、▽飲食料品小売業(コレステロール降下剤服用者割合が27.63ポイント少ない)▽建設業(同25.99ポイント少ない)▽生活関連サービス業、娯楽業(同25.99ポイント少ない)―などです。
コレステロールを下げる薬を使用している者の割合
コレステロールを下げる薬を使用している者の割合
 
▼「インスリン注射または血糖を下げる薬を服用している人」の割合は4.25%で、高血糖により受診勧奨判定された人の割合(5.47%)よりも若干低くなっています。「受診勧奨判定者割合」に比べて「インスリン等使用者割合」が小さいのは、▽木製品・家具等製造業(インスリン等使用者が2.28ポイント少ない)▽宿泊業、飲食サービス業(同1.94ポイント少ない)▽紙製品製造業(同1.85ポイント少ない)―などです。
インスリン注射または血糖を下げる薬を使用している者の割合
インスリン注射または血糖を下げる薬を使用している者の割合

 
 業種によって、「どの健康項目でリスク保有者が多いのか」「リスク保有者の中でどれだけの人が治療を受けているのか(重症化予防に取り組んでいるのか)」といった点に、特徴のあることが分かります。企業におかれては、こうしたデータも活用しながら「健康づくり」に積極的に取り組むことが期待されます。

 

 

MW_GHC_logo

 

【関連記事】

高齢になるほど血圧リスクが高まり、50歳代以降の被扶養者では脂質リスクが高い—健保連
狭心症では1日当たり医療費の高さが、脳梗塞では入院日数の長さが医療費に影響—健保連
統合失調症や気分障害は男性で、神経症性障害は女性で1人当たり医療費が高い—健保連
医科入院・入院外とも、本人より家族の1人当たり医療費が高い—健保連
感冒やアレルギー性鼻炎の医療費分析、サラリーマン本人は家族に比べ「受診せず」―健保連
肥満や血圧などの健康リスク保有者、罹患疾病トップは高血圧症―健保連
がん医療費は医療費全体の1割強、うち乳がんの医療費が最多で14.5%占める―健保連調査
肥満者のほうが健康リスクが高く、その内容も複雑―健保連調査
健保組合の生活習慣病対策、特定健診実施率は72.4%、特定保健指導では15.2%にとどまる―2014年度健保連調査
気分障害患者は全体の1.76%、神経症性障害等患者は全体の1.43%―健保連の2014年度調査
特定保健指導に生活習慣病リスク軽減や肝機能改善などの効果があることを実証―健保連
特定保健指導の未受診者は医療費1.5倍、医療費適正化に効果―健保連
医療保険制度の維持に向け、給付と負担の在り方を見直し、医療費適正化を進めよ―健保連

2018年度診療報酬改定で、オンライン診療を組み合わせた生活習慣病対策などを評価—未来投資会議
2018年度診療報酬改定に向け、臨床現場でのICTやAIの活用をどう考えるか―中医協総会(1)

Pocket